概要について
ごあいさつ
センター長
阿部 敬悦
東北大学大学院農学研究科長・農学部長
副センター長

小倉 振一郎
東北大学大学院農学研究科 教授
東北復興農学センターは、研究、教育、情報の3つのコアからなり、平成29年4月時点で農学研究科の教員37名、他部局より13名の教員(本学の災害復興新生機構の8つのプロジェクトの代表的な教員)の協力を得て、多方面の分野の専門家が結集して、復興支援活動のみならず将来を見据えた人材育成、研究活動を進めています。
研究コアでは、教員が個別またはグループを組んで復興に資する多岐にわたる研究を展開しています。
教育コアでは、農業の復興を牽引する人材育成を目標に掲げ、特色ある教育プログラムを展開しています。本プログラムは、社会人にも門戸を開く本研究科としての初めての試みを行っています。
本センター所定の講義および実習を修了した者には、復興農学マイスター(CAR)、IT農業マイスター(CAIT)、復興農学ジュニアフィールドスペシャリスト(JFS)、復興農学フィールドスペシャリスト(FS)、計4つの資格を認定しています。これらは日本初の資格であり、今後が期待されています。
受講者は、本学の学生・大学院生に加えて、宮城県内外の他大学の学生、食や農の学び直しを希望する一般社会人、農家、新規就農希望者、農林水産業およびIT関連企業の社員等、学生・社会人問わず多数が受講しています。平成26年度から28年度の3年間で、復興農学マイスター(CAR)127名、IT農業マイスター(CAIT)111名を認定し、そのうち本学の学生において復興農学ジュニアフィールドスペシャリスト(JFS)28名、復興農学フィールドスペシャリスト(FS)8名を輩出しました。これらの方の多くは、マイスターとして復興に関わる各種の活動を行っています。
情報コアに関して、当センターの様々な取り組みについての情報発信に加え、学内と学外を結ぶプラットフォームとして活動データベースの構築を進めています。
本センターは、総合大学としての多彩な「知」の結集の下、東北の農業復興はもとより、日本の農業新生を目指して取り組んでまいります。
事務局
北柴 大泰
東北大学大学院農学研究科 教授
学術研究活動支援事業「大学等の復興知を活用した福島イノベーション・コースト構想促進事業」のプロジェクトリーダー
加藤 一幾
東北大学大学院農学研究科 准教授
地域復興実用化開発等促進事業「高機能性食品安定供給技術と、それによる高機能性特産作物販売体系の確立」のプロジェクトリーダー
センター概要
東北の農業復興と、日本の農業新生を目指して
本センターは、被災地の農業・農村の復興を先導する人材育成や、今後懸念される大規模自然災害・環境劣化・感染症等の諸課題を学際的視点から教育・研究することを目的として、既存の研究領域をベースに多方面と連携しながら、従来にない新しい取組みを実践しています。
研究、教育、情報の各コア3 部門から成り、本研究科の教職員のみならず本学の生命科学研究科、環境科学研究科、工学研究科、情報科学研究科、医学研究科、災害科学国際研究所、多元物質科学研究所、及び東北メディカル・メガバンク機構の関係教員も加わって教育・研究を実施しています。
特色あるカリキュラム/教育コア
とくに、教育コアでは、農業の復興を牽引する人材育成を目標に掲げ、復興に必要な知識を習得できる多彩なカリキュラムを展開しています。
本センターのカリキュラムを受講した者には、日本で初めてとなる復興農学マイスター(CAR)、IT農業マイスター(CAIT)、復興農学ジュニアフィールドスペシャリスト(JFS)、復興農学フィールドスペシャリスト(FS)の4つ資格を農学研究科で認定しています。
これらの取り組みが高く評価され、平成29年3月には「平成28年度 東北大学総長教育賞」を受賞しました。
なお、平成26年度から28年度の3年間での認定者数は、復興農学マイスター(CAR)127名〔学生65名、社会人62名〕、IT農業マイスター(CAIT)111名〔学生55名、社会人56名〕に上ります。そのうち本学の学生においては、各マイスター(CAR,CAIT)の上位資格として、復興農学ジュニアフィールドスペシャリスト(JFS)28名、復興農学フィールドスペシャリスト(FS)8名を認定しています。
※ 研究コアの活動については、センターの紹介ページ「研究コア」をご覧ください。
教育目標および教育対象
◇ 「実社会」と「先端研究」を行き来して「ソリューション」の社会実装を加速できる人材
◇ 森から海までの複合生態フィールドをカバーする農学、ならびに健康増進に貢献する農学の視点に立ち地域に役立つ復興・防災を考える人材
◇ 先端的研究を展開できる人材
教育の対象は、本学の学部・研究科および他大学の学生、食や農の学び直しを希望する一般社会人、農家、新規就農希望者、農林水産業およびIT関連企業の社員などを中心としており、18歳以上の方であれば(高校生を除く)、どなたでも受講できます。


実習の様子(学生と社会人が一緒に学びます。)
全体組織図
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運営委員会 |
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